しがらみゼロのFPブロガーMisaki（@fpmisaki2）です。
投資の第１ステップとして、資産配分（アセットアロケーション）を考えましょう！ というお話をしてきました。
～おさらい～ 投資への道 ４ステップ
- 資産配分を決める
- 積み立てる商品（ファンド）を決める ←いまここ 😛
- 販売会社を選ぶ
- 運用状況の確認とリバランス
さあ、次はいったいどんな商品を選ぶかですね。
カタカナの用語がいろいろ出てきて、心が折れやすいポイントです。
ここで悩んでいやになっちゃったらもったいないので、ゆっくり確認していきましょう 😉
スポンサーリンク
インデックス・ファンドとアクティブ・ファンド、どっちを選ぶべき？
どうしても、聞きなれない言葉がいろいろと出てきてしまいますが、今後のためにも把握しておく必要があります。少々お付き合いください 😉
インデックス・ファンドって何ですか？
インデックスファンドとは、例えば株式であればTOPIXや日経平均株価などの、代表的な指数に連動するように運用するものです。
指数というのは、株式市場や債券市場で取引されている商品全体の平均的な値動きのことです。
例えば、日経平均株価の場合、各業界の代表企業として選ばれた225銘柄の平均ですので、同じ銘柄の株式をずらーっと買いそろえておけば、指数に連動してくれます。
そんなことを、個人の資産でできるわけがありませんが、みんなから集めたたくさんのお金があれば、大人買いができますね。
ちょっと極端ではありますが、こんな感じで、イメージをつかんでみてください。
何が値上がりしそうか？ と細かく企業調査をしなくていい･･･などにより、人件費などの運用にかかるコストが低めになります。
そのため、「信託報酬」と呼ばれる保有コストが低いのが特徴です。 ←これ超重要
アクティブ・ファンドの方がお得なの？
アクティブ＝積極的、つまり、指数を上回る成果を目指すもののことです。
例えば、日経平均を上回ることを目指しているファンドであれば、225社の中で、大きな値上がりが見込める銘柄を多めに組み込み、値下がりしそうな銘柄を減らしていくというように、戦略を立てながら運用していきます。
当然、運用を担当するファンドマネージャーや、企業調査をするアナリストなど、多くの人が関わることになるため、人件費などの運用にかかるコストが高めになりますので、「信託報酬」と呼ばれる保有コストが高いのが特徴です。
インデックス・ファンドがおススメの理由
信託報酬が高くても、それを上回るパフォーマンスが得られれば、アクティブ・ファンドが買い！ということになるのですが、現実は甘くありません。
日本の大型株ファンドでインデックス・ファンドに負けたアクティブファンドの割合は、
5年間で60.1%、10年間で63.0%
となっています。（2017年6月末時点。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスの公表資料より東証マネ部！が作成した数値）
この傾向は、米国株や新興国株でも変わりません（むしろ、もっと高いくらい）。
それだけ、将来どうなるかを予測して、当て続けることは難しいことなのです。
投資のプロ中のプロであってもそうなのですから、私たちが自力でやろうとすると、なおさら難しい 😥
もちろん、長期にわたって優秀な成績を出し続けているアクティブ・ファンドもあります。
例えば、ひふみ投信（ひふみプラス）は、2008年の設定時に、基準価額10,000円でスタートし、徐々に上がりながら、2019年4月19日時点では基準価額が46,674円と4.5倍近くになっています。
人気も高く、つみたてNISAの商品として選ばれている、数少ないアクティブ・ファンドの１つですね。
とは言え、2018年12月には、市場の影響を受けて37,966円まで下げたときもありましたので、いつも右肩上がりというわけではありません。
確かにひふみ投信のパフォーマンスは素晴らしいですが、これは過去の結果であって、将来のリターンを保証するものではありません。右肩上がりの状態が、ずっと続くという保証はどこにもないわけですから、選ぶかどうかは自己責任ですね 😉
興味がある方は、こちらの記事もご覧ください。
一方、「信託報酬」というコストは、必ず発生するものですので、これが高ければ確実にリターンを下げる要因になります。
リターンを下げる要因を極力減らすという意味でも、最初はインデックス・ファンドから始めておくのが安心です。
iDeCoとつみたてNISAへの振り分け方
iDeCoとつみたてNISAを併用される方もいらっしゃるでしょう。その際には、どのように振り分けていくのがいいでしょうか？
資産配分（アセットアロケーション）は、全体のバランスで考える。
先に決めておいた資産配分に応じて、iDeCoもつみたてNISAも、それぞれ同じ比率で配分される方がいらっしゃいますが、実は、ちょっともったいない方法です。
それぞれの特性に応じて振り分けて、トータルで決めておいた資産配分になるように組んでみましょう。
ケーススタディで見てみよう
30代前半の公務員。月々50,000円を投資に回すことに。iDeCoやつみたてNISAの枠はフル活用したい。
少し攻めの資産配分で運用する方針で、資産配分を決めた。
- 外国株式50% → 25,000円
- 外国債券10% → 5,000円
- 国内株式40% → 20,000円
iDeCoに月々12,000円、つみたてNISAに月々33,000円、一般課税口座に5,000円、合計50,000円を積み立てる。
こんなケースを想定しながら、振り分ける順番を見ていきます。
iDeCoには、リターンが高い資産を振り分ける
iDeCoの特徴として、
- 運用益が非課税 → 複利効果がさらに高まる
- スイッチングが可能 → いざとなったら他の商品に切り替えできる
- 60歳まで引き出せない → 時間を味方につけやすい
というメリットがありますので、期待リターンが高い資産、ここでは外国株式を優先的にiDeCoに入れてしまいます。
株式を、つみたてNISAに振り分ける
つみたてNISAの商品一覧をみていただくと分かるのですが、債券100%のものが存在しません。
債券の比率を高めようとしたら、バランスファンドの中で、債券が主体のものを組み込むしかないのです。
例えば、
- 東京海上・円資産インデックスバランスファンド（国内債券70%、国内株式15%、国内REIT15%）
- 三井住友・DC年金バランス30（債券重点型）（国内債券55%、外国債券10%、外国株式10%、国内株式20%、短期金融資産5%）
などが該当します。
さてさて、
つみたてNISAの商品は、厳しい基準のもとに厳選して選ばれているわけですが、そこに国内債券が入っていないという事実をどうとらえますでしょうか･･･
ちなみに、日本銀行が目指しているインフレ率が、年率2.0%だということは聞いたことがあると思います。今の国内債券の利回りは、10年物でも0.05%程度。インフレ率に追いつきません 😥
これでは積み立てる意味がないですよね。
そんな背景もあり、国内債券型が外されたのかもしれません。
前置きが長くなりましたが、つみたてNISAも非課税メリットがありますし、20年間と比較的長期にわたり、非課税の恩恵が受けられます。
iDeCoに振り分けた残りの株式をメインで選んでしまいましょう。
残りを一般口座に振り分ける
iDeCoやつみたてNISAの枠を超えて運用する場合には、残りを課税口座で運用します。
この考え方に基づいて、ケーススタディの事例を配分すると、
- iDeCo 外国株式 12,000円
- つみたてNISA 外国株式 13,000円、国内株式 20,000円
- 一般課税口座 外国債券 5,000円
と整理できました。
このような感じで、制度の特性を考慮しながら、上手に振り分けてみてくださいね。
商品の選び方
基本的には、
- インデックス・ファンド
- 購入時手数料が0円のもの（ノーロードと呼ばれています）
- 信託報酬が低いもの
- 信託財産留保額が0.5%以下
- 分配金がなく、自動で再投資されるファンド
を目安に選べば大丈夫です。
将来の成長率は、だれにも予測することはできません。
なので、確実にかかるコストをしっかり下げることで、リスクを回避します。
そして、分配金が出てしまうと、元本の上積みができませんので、せっかくの複利効果を生かすことができません。
少しづつでもお金が入っているとうれしくなりますが、目先の利益にとらわれたらソンですね。
ちなみに、信託財産留保額というのは、投資信託を換金するときに発生する手数料です。
ファンドの資金を引き出して換金するということは、その分ファンドが持っている株式などを売却して戻されるわけですよね。
解約する人の手数料を、継続して投資している人たちのファンドから出すのは不公平なので、解約する人に費用を負担してもらいましょう！ という趣旨の手数料です。
0なら0で不公平なこともあり、ここは0.5%を下回っていたらOKという見方をしておきましょう。
その他に、注目すべきポイントをあげるとすれば、
- 純資産残高が年々増えているファンド
- 純資産残高が30億円以上あるファンド
要は、買いたい人が多く、資産が集まってきているファンドかどうかです。逆に、純資産残高が下がり続けているファンドは危険信号が出ていると言えます。
こまごま考えるのは面倒。そんな場合は、全世界株式型１本という手もある！
こちゃごちゃ考えるのはめんどくさい。
そんな場合には、全世界の株式に投資するファンド１本で、株式への投資分をまとめてしまうという方法があります。
日本も含めた全世界株式型の指数に投資するインデックス・ファンドとして、楽天・全世界株式インデックス・ファンド（通称：VT）なんていうものがあります。
信託報酬も低めに抑えられているので、手間なく全世界に投資したい！ という方にとってはいいでしょう。
株だけじゃ怖い･･･どうしても国内債券を選びたいとき
ケーススタディでは、積極派をイメージしたこともあり、国内債券は組み入れない想定で進めてきました。
ですが、投資に回す枠の中でも国内債券を持っておき、バランスを取らないと不安だ！ という方もいらっしゃると思います。
その場合には、今の状況下では、投資信託の枠組みにとらわれずに「個人向け国債」を直接買って様子をみておいた方がよさそうです。
国債＝国の借金なので、リスクは低いと言われています。無リスク資産という表現もされるほど、リスクが極小だと言われています。
個人向け国債の特徴としては、
- 1万円から買える
- 年に2回、利子がもらえる
- 最低限の金利として、0.05%が保証されているので、結果的に預金よりは利回りがいい
- 1年たてば、途中解約も可能。ただし、過去2回分の利子はなくなってしまう。
- 満期が来る前に解約をしても、元本割れをすることがない
などがあげられます。
今の金利水準から考えると、2年以上解約しなければ、銀行に預けておくより利回りはいいです。
ですが、個人向け国債を買う場合には、ただ買うだけではもったいないです！
ある程度まとまった金額（10万円以上）で購入する場合、販売窓口がキャッシュバックキャンペーンをやっていることが多いのです。
SBI証券の場合
50万円以上100万円未満にの買い付けに対して、500円のキャッシュバックという感じですね。
50万円の場合、年利に直すと、0.1%ですね。
1年で解約してしまったとしても、国債そのものの利子はつきませんが、キャッシュバック分は手元に残りますので、普通に運用しているよりは高い利回りが得られたと言えます。
楽天証券の場合
現金ではなく、楽天スーパーポイントで還元されます。
- 10万円以上100万円までは 買付金額✕0.1%
- 100万円以上500万円未満は 買付金額✕0.2%
- 500万円以上は 買付金額✕0.3%
10万円からキャンペーン対象になりますので、買付額を押さえたい方は、楽天証券の方がいいでしょう。
ただ、毎月キャンペーンが行われるわけではないので、注意が必要です。
このように、キャンペーンはいつでもやっているわけではありません。
だんだんキャッシュバック率が下がってくる傾向にあるので、いつまで続くかは分かりませんね。
キャンペーンの原資は、財務省が金融機関に支払っている事務手数料なのですが、2017年4月発行分から引き下げられました。
今後、キャッシュバックの恩恵が受けられなくなる日も、そう遠くないかもしれませんので、国債の購入を考えている方は、情報収集をしておきましょう。
ただし･･･
個人向け国債を金融機関の窓口で買うのはお薦めしません。
個人向け国債を薦める → １年後に別の商品に乗り換えるよう、セールスする
という、マネー界の怪談話があるくらいですから。
おわりに
効率のいい分散投資の仕方を考えるには、いろいろな制度の特徴を理解しておくことが大事です。
もちろん、状況は年々変わってきますので、状況に応じて見直す必要があります。
こうしたことを知っているか、知らないかで、得られるリターンは大きく変わってきてしまいます。
情報収集と、それを活用するための知恵は、今後ますます大切になりますよ 😉
スポンサーリンク
スポンサーリンク
